総合診療産婦人科
養成センターについて

　総合診療産婦人科養成センターの設立は、私にとって10年越しの夢でした。
　「総合診療医と助産師によるお産」という発想は、日本ではまったく馴染みがないため、周囲の理解が得にくい状況が続いていたのです。今これを読んでいる方の中にも、「そんなことをして大丈夫？」と、不安に感じる方がいるかもしれません。
　しかし、総合診療医が担当するのは、助産師だけでも管理できるリスクの低い妊婦です。妊婦のリスク評価は、約75％がローリスク、約22％がミドルリスク、約3％がハイリスクという割合であり、ローリスクな妊婦の健診や分娩介助を総合診療医が担えば、産婦人科医はそのバックアップや手術、比較的リスクの高い分娩等に専念することができます。一方で正常、ローリスクと思われた妊娠・分娩がリスクの高い分娩になってしまうこともあります。したがってそのためにチームでシミュレーションを繰り返し、周産期チームが機能するように備えておくことも必要です。

　そして、もう１つの趣旨として、経験豊富な開業医の先生方に、1年でも長く現役を続けて欲しいという想いがあります。
　分娩を取り扱う診療所では、引き続き正常分娩を担っていただき、軽症の合併症妊婦や婦人科患者を病院で対応できれば、分娩の安全性を保ちながら、それぞれの医療機関の特性を活かした役割分担が可能になります。また、分娩取扱い施設のない地域では、ローリスクな正常妊娠の健診は診療所、分娩は病院の総合診療医と分担することで、診療所の先生方にも、地域で長く活躍し続けていただきたいと思います。
　私たちの課題は、単に病院の産婦人科医の負担を取り除くことではなく、いかに地域のお産を守っていくかであり、総合診療医に任せられるところ（処置や正常分娩など）は任せながら、産婦人科医が協力・指導・バックアップしていく体制を築くことです。

　米国や豪州（オーストラリア）では、何十年も前から家庭医が分娩介助をしており、日本でも最近になって、海外で家庭医学を学んだ医師たちが、産婦人科診療に関わる家庭医の育成に取り組み始めました。
　当センターの展望としては、母体である地域医療振興協会の中で「認定医制度」を発足し、一定の研修期間を条件に、全国のグループ病院でお産に関われる仕組みを創ることです。
　ひとつ先の時代にあるべき総合診療医像を創るため、成長・発展してまいります。